一般社団法人日本オーソモレキュラー医学会から
「新型コロナワクチンの副反応が疑われる死亡者の増加」
米国での経過です。
021年2月から日本国内でも新型コロナウイルスに対するワクチン接種が始まりました。新型コロナワクチンは世界各国でパンデミックを解決するための手段として期待されていますが、安全性については様々な懸念が出ているのも事実です。
米国の国立疾病予防管理センター(CDC)が運営する『予防接種後副反応報告システム』(以下VAERSと記載)には、ワクチンの副反応もしくは副反応が疑われるあらゆるケースが報告されています。VAERSによれば、昨年12月より本年7月2日までの7ヶ月間で新型コロナワクチンの副反応が疑われる死亡者は5,036人に達しています。
もちろん、ここに掲載される全ての死亡例が新型コロナワクチンの副反応というわけではないでしょう。ところが、同じVAERSの報告ではその前年1年間のインフルエンザワクチンによる死亡者は100人以下と記載されています。死亡者数にのみ焦点を当てると、VAERSの新型コロナワクチンにおける死亡報告例がかなり高い数字であることが理解できると思います。
日本でも医療従事者や高齢者、基礎疾患のある人から接種が始まり、一般成人まで接種の年齢が引き下がっています。2021年6月23日の厚生労働省の報告によると2021年2月17日から7月11日までの5ヶ月間に663件の死亡例が確認されており、3例はワクチンとの因果関係はなし、660例に関しては情報不足のためにワクチンとの因果関係が評価できないとしています。
こうした情報を踏まえて、ワクチン接種についてはリスクとベネフィットの双方を比較した上で各々が慎重に選択しなければいけないと考えています。
私自身はワクチン反対派でもなければワクチン推進派でもありません。一人ひとりが多くの情報を集めた上で接種するかどうか決めるべきというのが意見です。
「妊婦様に対する ワクチンの安全性は??」
2021年4月21日、米国疾病予防管理センター(CDC)は医学誌『The New England Journal of Medicine』に新型コロナワクチンが妊婦に及ぼす影響について、安全性の問題はないとする予備調査結果を発表しました。
論文は2020年12月14日から2021年2月28日の2ヶ月半の間に接種した35,691人の妊婦が登録、3月30日に電話調査を行うことができた3,958人の分析です（全員を対象とした調査ではありません）。
しかしながら接種から1〜3ヶ月半後の調査ということは、妊娠初期にワクチンを接種した妊婦はその時点では出産していません。このケースにおける早産や生まれる子どもへの影響を示すデータは全くないということです。さらに、生まれた子どもへの影響を知るには何年もかかるのが現実です。
この論文の著者もはっきりと「全ての妊婦を調査したわけではなく、あくまでも短期的な結果であり、長期的な問題はわからない」と述べています。
安全性の担保ができていない以上、妊娠中の女性や今後妊娠を予定している女性の新型コロナワクチン接種については極めて慎重に選択する必要があります。
